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耐震構造とは、地震がきても建築物が倒壊せず、住人が非難できる構造。地震で生じる揺れに耐えるように設計された構造のこと。
日本の建築物は、地震に対する耐震性を高めた耐震構造が主流。その設計手法は、建築基準法などで規定されている。
具体的には、中小地震に耐えるように建物の躯体を筋交いや補強金物等を用いて強化することで、頑丈な骨組みをつくっている。
ただし、大地震時には、構造物が崩壊しないことを前提に、部分的に壊れることを許容した構造で、
強くつくればつくるほど建物は強い地震力を受け、家具等の転倒が起こりやすくなる。
地震力や風圧のような水平力に対して，
耐えるようにするには，
最近の木造住宅は，
筋違等をいれた耐力壁と補強金物で対処しています
したがって特別に構造計算した建物でなければ，筋違と補強金物が 施工されているわけで，補強金物がいらないとか，
筋違をいれなくてもよい ということは，ないのです
筋違等をいれた耐力壁と補強金物が
なければ，耐震構造であると言えません
筋違と補強金物が適切に，施工された耐力壁が，必要です
住宅の耐震チェックには，
建築基準法施工令第４６条に示されている計算式で
おこないます。
力学的詳細な構造計算は，
階数が２以下かつ述べ面積が５００ｍ２以下のものに
ついては法令上構造計算が課されていません
したがつて第４６条に示されている計算式で
壁量のチェックがされるだけなのがほとんどです
補強金物と筋違の仕様は，
住宅金融公庫木造住宅工事共通仕様書に，記載されています。
補強金物は，筋違金物のみでなく， 柱の上下に施工する。（かど金物・山形プレート・ひら金物）
垂木の補強に使用する。
（ひねり金物） 柱と基礎又は管柱相互の繋結に仕様する。（ホールダウン金物）
母屋と束には，（かすがい） などがあります。
特に筋違が，入っている場所の柱は， 筋違い金物が施工されていて， さらに柱の上下が，
補強金物で梁に繋結されていなければなりません。
筋違が取り付く柱の柱脚側の土台は， アンカーボルトが施工されていなければいけません
既存の木造住宅の耐震性を診断するには， パンフレット「わが家の耐震診断と補強」
があります。
入手方法−−−市町村役場の建築指導課または 建築士会 |
